このたび、日本経済新聞電子版の記事
「先端AIのスキル習得、発達障害の特性強みに DX人材として活躍」
において、NPO法人発達障がい者を支援する会が参画するソーシャルファーム「シャイニーラボ」の取り組みが紹介されました。
記事では、発達障害の特性を強みとして捉え、先端AIやデータ分析といったデジタルスキルを身につけることで、DX人材として活躍する当事者の姿が取り上げられています。その一例として、秋葉原のソーシャルファーム「シャイニーラボ」での実践的な取り組みをご紹介いただきました。
掲載概要
- 掲載媒体：日本経済新聞（電子版）
- 記事タイトル：先端AIのスキル習得、発達障害の特性強みに DX人材として活躍
- 掲載内容：発達障害のある方が、AI・データサイエンスなどのスキルを生かしてDX人材として働く事例の紹介
- 紹介された取り組み：シャイニーラボでの実践的な学びと就労の場づくり ほか
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シャイニーラボとは
シャイニーラボは、NPO法人発達障がい者を支援する会が参画しているソーシャルファームです。発達障害や生きづらさを抱える方々が、安心できる環境の中で
- 先端AIやデータ分析などのITスキル
- Web制作やデジタルマーケティング
- チームで働くためのコミュニケーション
といった実務に直結する力を身につけ、実際のプロジェクトに関わりながら働く経験を積める場として運営しています。
「支援の場」と「仕事の場」が分かれているのではなく、学び・挑戦・フィードバックが1つのサイクルになっていることがシャイニーラボの特徴です。
記事でフォーカスされたポイント（要約）
今回の記事では、シャイニーラボを含む複数の事例を通して、
- 発達障害の特性（高い集中力、パターン認識の得意さなど）が、AIやデータ分野で強みになりうること
- 短時間勤務や在宅勤務など、柔軟な働き方と組み合わせることで、DX人材としての活躍の場が広がっていること
- 支援機関やソーシャルファームが、「学ぶ場」と「働く場」をつなぐハブになっていること
といった点が紹介されています。
その中でシャイニーラボは、先端AIをはじめとするデジタルスキルを、当事者の特性や体調に合わせて段階的に学べる場として取り上げていただきました。
NPO法人としての位置づけと想い
NPO法人発達障がい者を支援する会は、相談支援・就労支援・啓発活動を通じて、「特性を理由にあきらめなくてよい社会」をめざしています。シャイニーラボへの参画は、その中でも
- 発達障害のある方が「AI・DX人材」として活躍できる具体的なキャリアパスを示すこと
- 企業や自治体に対し、「発達障害＝配慮の対象」だけでなく「戦略的人材」としての可能性を伝えること
を目的とした取り組みの一つです。
今回、日本を代表する経済メディアである日本経済新聞に取り上げていただいたことは、当事者・ご家族・企業のみなさまに向けて、こうしたメッセージをより広く届ける大きな一歩だと考えています。
記事をご覧になりたい方へ
日本経済新聞電子版の記事は、下記リンクからご覧いただけます。
先端AIのスキル習得、発達障害の特性強みに DX人材として活躍
（日本経済新聞 電子版）
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUA012D50R00C25A6000000/
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今後の取り組み・お問い合わせ
当法人およびシャイニーラボでは、今後も
- 発達障害のある方の学びと働く場の創出
- AI・DX分野における人材育成
- 企業・自治体との連携による新たな就労モデルの開発
に取り組んでまいります。
- シャイニーラボに関心のある当事者・ご家族の方
- AI・DX人材育成や障害者雇用に関心のある企業・団体のご担当者さま
- 取材・共同プロジェクト等をご検討のメディア・関係機関のみなさま
は、当法人のお問い合わせフォームよりお気軽にご連絡ください。